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委員長ご挨拶

Welcome to GENV
地球環境学研究科委員長
黄光偉
黄 光偉

上智大学地球環境学研究科は2005年設立された大学院組織です。名を冠した通り、様々な環境問題の発生原因の究明、実態の把握、変遷メカニズムの解明と問題の解決方法に関する教育と研究活動を行う学問場です。

環境問題とは、様々な角度から捉えることが出来ますが、簡潔に述べると主に人間活動を起因として発生するマイナス的な環境変化。特に20世紀の後半から、人間活動規模の急速拡大により、自然の物質循環と生態系に深刻な攪乱が起っています。このような環境問題の一つ特徴は、不特定多数の者が原因者になっていると同時に、原因者がその影響を受ける者にもなっていることです。もう一つ特徴は多様な問題が複雑に絡み合っています。

このような背景で、従来の縦割り型学問分野の中では、複合・複雑な環境問題の抜本的な解決策を見出すことが出来ません。学問分野の再編と融合が時代に求められています。このような背景で誕生された環境学は既存の自然科学と工学を基盤とし、経済学、社会科学や人文科学とも強く連関する総合的な学問です。環境学の研究は、時空を超えた普遍的で新たな自然と人間社会相互作用の科学知見を提示することと同時に、持続可能な社会づくりを学術活動として推進することがミッションと言えます。

本研究科創設以来、環境諸問題に対して、多くの成果を社会に提示することが出来ました。同時に多くの大学院生を育て、様々な社会領域に送り出しました。一方で、地域と全球規模での環境問題はますます深刻となっており、環境学に対する社会的要請はさらに高まっています。

この3年間で、これほどまでに社会活動がコロナ禍に影響されたことをどれだけの人が予測したでしょうか。今後も、予測不能なことは多々あり、それに柔軟に対応していける適応力とどんな環境に置かれても真理を追究する堅持力を兼備した人材がサステイナブルな社会の形成に必要とされています。

上智大学地球環境学研究科は時代のニーズに応え、従来の学問領域では解決できない課題に挑む研究と関連の教育活動を続けます。地球環境問題の解決を志す学生を大いに歓迎いたします。

環境破壊解決への担い手となる旅へ:
専門知識を身につけ、地球環境の変容を推進させよう

行動に結びつく思考
国際社会が直面する環境問題の重大さと緊急性に気が付いている人は少なくありません。しかし、環境問題の解決とグローバル社会の持続可能性を求める人々にとって、どのように問題意識を具体的な行動に結びつけていくのかということは簡単に答えが出るものではありません。地球環境学研究科修士課程コースは、関心を持つグローバル市民が思考や理論、概念を行動に変えるための技能、知見、一連の手段を習得することを目指しています。
21世紀に向けた人間力の養成
複雑で多様な地球環境問題には多様な専門家が必要となります。当研究科修士課程コースでは、地球環境分野において多様な専門領域にわたる人材の人間力育成を追求してきました。将来の研究者、技術者、報道関係者、政府組織やNGO、地方自治体リーダーを育て、また、地球環境問題に対する理論と実践からの深い知見を提供し、高度な専門職業人としてこれらの問題を解決するための個々の能力を発達させることを目標としています。
多様な学問背景と経験をもつ人材の歓迎
私たちの研究科は、従来型の「学部を基礎とする研究科」ではありません。複数の学問領域にまたがる独立の研究科です。このため、大学時代に専攻した学問領域を異にする多彩な学生が集まってきます。また、企業人や公務員、主婦などの社会人にも広く門戸を開き、さまざまな世代がともに学ぶことを歓迎しています。こうした多様な学問的背景と社会経験をもつ人々が互いに刺激しあい、研究に取り組める場、それが私たちの研究科です。
国際的学問へのアプローチ:文理融合の総合的カリキュラム
環境問題は、人間の行動様式や社会のシステムだけでなく、科学技術や化学物質といったさまざまな要因によって影響を受ける複雑な問題です。恵み豊かな地球環境を守り、人や自然に優しい新たなしくみを作り上げてゆくためには、この複雑な問題の本質を多角的に捉えられる視点が不可欠になります。一つの学問からではなく、文系・理系の枠を超えた幅広い学問からこの問題にアプローチすることによって、それが可能になるのです。それゆえ、当研究科では、学問的交換協定のある他の研究機関も含めて、上智大学における他分野との協力的体制も形成されています。
理論と実践:より現実的かつ効果的な解決策に向けて
地球環境問題を真に解決するためには、研究から得られた知見を現実に応用し、実施可能で効果的な方政策を明確にすることが不可欠です。当研究科では、理論と実践の両面からアプローチする多彩な科目を揃え、シンポジウムやセミナーの開催を通して環境問題に取り組む国内外の現場の声を広く教育・研究に反映させています。